賃貸物件の契約が決まったら、不動産会社によっては入居予定者に「入居時チェックリスト」を渡します。
現在、賃貸アパートやマンションに住んでいる人のなかには「知らない」という人もいるでしょう。
今回は、賃貸物件の契約時に入居時チェックリストを渡されたときの対処法や、チェックリストの意義についてご紹介します。
賃貸物件の契約時に渡される「入居時チェックリスト」とは
入居時チェックリストはアパートやマンションを借りる際、入居前に物件の状況を確認するためのものです。
不動産会社から渡される場合は、入居前に提出が求められます。
これは、入居前の物件の状態を貸す側と借りる側で合意するためのもので、引っ越してきた後だと床についた傷もどちらの責任か分からなくなるからです。
また、部屋に家具等を入れる前にチェックリストを作成することで、入居前に部屋の不具合を見つけられ、管理会社や大家さんに修繕を依頼できます。
入居早々に不具合が見つかって嫌な思いをしないためにも、期日までに部屋をしっかり確認するようにしましょう。
チェックリストは、不動産会社に提出する前に控えを取っておきます。
チェックリストが効果を発揮するのは退去時なので、賃貸契約書と一緒に保管しておくのがおすすめです。
部屋を借りている人には、原状回復義務があります。
退去時に部屋に不具合が見つかると、敷金や保証金から修繕費が差し引かれます。
入居時チェックリストに不具合箇所の記載があれば、修繕費を請求されることはないでしょう。
賃貸物件の「入居時チェックリスト」に記載されている項目
チェックリストの内容には明確なルールや準拠すべき法律があるわけではないので、不動産会社によって記載項目は異なります。
借主が気になった箇所を列挙する、フリーフォーマットの様式も珍しくありません。
ポイントは、部屋のなかをくまなく確認することです。
具体的には、カギは実際に鍵穴に差して普通に使えるかどうか確かめます。
給湯器などの設備も、きちんと操作して動作するかを確認しましょう。
排水口の確認も大切です。
実際に水を流して、排水の状態をチェックしましょう。
そのほかにも部屋のドア・窓・網戸がスムーズに開閉できるか、壁紙に汚れや剥がれはないかなど、細部まできちんと見るようにしましょう。
不動産会社によっては、間取り図を渡す場合もあります。
その場合は、気になる箇所を図面にチェックして詳細をメモします。
まとめ
「入居時チェックリスト」は原状回復をめぐるトラブルを回避するために国土交通省でも推奨しています。
チェックリストのフォーマットは、国土交通省のサイトに参考例が公開されており誰でもダウンロードできます。
契約時に渡されなかった場合は、自分でチェックリストを作成して不動産会社と共有するのがおすすめです。
トラスト・レジデンス神保町本店では、江東区の賃貸物件を多数取り揃えております。
お部屋探しでお困りなら、当社までお気軽にお問い合わせください。
住まいをお探しの方はこちらをクリック↓
