建物が周囲よりも高さがあると、見晴らしがよさそうで魅力的に感じるケースが考えられます。
しかし、いざ内覧するとエレベーターなしの賃貸物件で、お客様に驚かれる場合が少なくありません。
この記事では、エレベーターの設置基準や、設置されていない賃貸物件のメリットとデメリットを説明するので、引っ越しを検討している方はお役立てください。
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賃貸物件におけるエレベーターの設置基準
建築基準法により、高さが31mを超える建物はエレベーターなしの状態では許されません。
この設置基準が定められている理由は、火災における消火活動などの緊急時に必要になるからで、一般的には7～10階建て以上のマンションが該当します。
また、法律とは別に、国土交通省が1995年に策定した長寿社会対応住宅設計指針においては6階建て以上の高層住宅に設置すべきであると推奨しています。
この影響もあって、実際には6階建て以上の建物にはエレベーターが設置されている場合が多く、3～5階の中層住宅であっても見かけるケースがあるでしょう。
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エレベーターなしの賃貸物件におけるメリット
エレベーターが設置されていない賃貸物件の場合、家賃が安めに抑えられているケースが多くなります。
設置されていないと敬遠される可能性が考えられるため、空室を避けたいオーナーは比較的家賃を低く設定するでしょう。
また、階段の上り下りが負担のかからない適度な運動になる点もメリットの1つにあげられます。
さらに、災害が発生した場合にはエレベーターの中に閉じ込められる可能性がありますが、階段であれば心配ありません。
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エレベーターなしの賃貸マンションにおけるデメリット
階段の昇り下りは、ごみ出しや買い物をした後など、重い荷物を持つときには身体への負担が大きくなってしまいます。
そして、移動中に足を滑らせて転倒する可能性が考えられる点もデメリットにあげられます。
足腰を痛めた場合や妊娠したときには、エレベーターなしの暮らしは厳しいでしょう。
また、引っ越しなどで荷物を運ぶ際に追加料金を求められるケースがあるため注意が必要です。
設置されている物件の場合には、荷物をまとめて運べるため、多くの人員は必要ありません。
しかし、階段で荷物を運ぶ際には手間がかかるため人員が増えるほか、作業時間も長くなるので追加料金がかかるでしょう。
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まとめ
エレベーターの設置基準は7～10階建て以上のマンションなどが該当しますが、賃貸物件のオーナーは空室を避けたいため6階建て以下でも設置している物件があります。
階段の上り下りはプラスの面もありますがマイナス要素にもなるので、しっかりと考えて賃貸物件を選び、快適な暮らしをおくりましょう。
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